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商用化を目前に控えた海洋温度差発電

地道な開発が継続されてきたことにより、海面の表層と深層での温度差を利用した海洋温度差発電(OTEC)が、商用化(出力:1000kW)が目前の段階にきている。冷排水が海洋環境に与える影響の評価(環境アセスメント)が可能となり、今後、深層水の汲み上げ費用などの経済性評価が課題となる。
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世界市場に出遅れた日本の水力発電(Ⅳ)

2018年9月6日、「平成30年北海道胆振いぶり東部地震」が発生した。この地震にともない、北海道のほぼ全域において、日本で初めてとなる電力会社エリア全域におよぶ大規模停電「ブラックアウト」が発生した。これを契機にブラックスタート(BS)機能の重要性が再認識された。電力広域的運営推進機関による検証を経て、BS機能を有する電源の確保が容量市場で取引されており、水力発電(揚水発電を含む)のBS電源としての注目度が高まっている。 
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世界市場に出遅れた日本の水力発電(Ⅲ)

気候変動への適応をめざす国土交通省と、カーボンニュートラルへの対応をめざす資源エネルギー庁は、協力して治水機能の強化と水力発電の促進を両立させる「ハイブリッドダム」の取組みを推進している。2022年(令和4年)度から国土交通省、水資源機構管理のダムを対象として、試行が始まっている。
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世界市場に出遅れた日本の水力発電(Ⅱ)

多くの水力発電所は山間部など交通が不便な場所にあるため、無人運転が行われ、熟練作業者による定期的な保守・点検で維持管理が行われてきた。近年、既設水力発電所の保守・管理にデジタル技術の活用(DX:デジタルトランスフォーメーション)による「遠隔監視」や「予兆診断」の導入、「保守・点検業務のスマート化」が進められている。
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世界市場に出遅れた日本の水力発電(Ⅰ)

世界的には豊富な水力資源を有する中国、インド、北米、ブラジルなど中南米での水力発電市場は、引き続き成長が見込まれている。特に、再生可能エネルギーによる電力安定供給のための揚水発電の需要が中国、インド、東南アジアで急増している。しかし、日本の水力発電メーカーの海外進出は大幅に遅れている。
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世界で進む太陽光発電の現状(Ⅲ)

日本の太陽光発電が進むべき方向:●2016年から国内導入量が5GW(500万kW)/年に鈍化し、2024年度には3.1GWに下落。「カーボンニュートラル2050」を実現するためには、「FIT買取価格の適正化」や「促進区域の設定」など導入再加...
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世界で進む太陽光発電の現状(Ⅱ)

2023年、世界の太陽光発電の年間導入量は456GWに達した。世界的に見て太陽光発電の導入量は順調に伸びている。1位は中国で235GWと断然トツプ、2位が米国で33.9GW、3位がドイツで15GWである。一方、2012年のFIT制度開始前の日本の累積導入量は5.6 GWであったが、FIT制度により年間導入量は増加し、2014年度には9.4GWに達した。しかし、その後は導入量が減少し、2023年には3.1GWまで低下した。日本の太陽光発では明らかに鈍化傾向にある。
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世界で進む太陽光発電の現状(Ⅰ)

2024年の太陽光モジュール出荷量の国別シェアの1位は中国で全世界出荷量の83%を占めた。2位はマレーシア、3位はベトナムである。ただし、マレーシアの生産能力の約80%は中国企業が占め、残りは米国のファースト・ソーラーと韓国のハンファQセルズである。中国が世界の太陽光サプライチェーンを支配することに脅威を感じる国々は、何らかの対策を講じているが、日本の対策は見えてこない。
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世界で進む風力発電の導入現状(Ⅲ)

極めてポテンシャルが高いのに風力発電が拡大しない理由は、企業として風力発電事業に”うま味”がないためである。その証拠は、1990年代後半以降に補助金で設置された既設風力発電所が約20年の寿命を迎えて撤去が相次いでいることから明らかである。既設風力発電所は環境アセスをクリアし、約20年間以上にわたり発電を行ってきた。新たに環境アセスを実施して風力発電所を新設するよりも、既設発電所を更新する方がよほど合理的に風力発電を拡大できる。
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世界で進む風力発電の導入現状(Ⅱ)

海外では風力発電が太陽光発電よりも導入が進んでいる。しかし、日本では2023年度において太陽光発電が国内の年間発電電力量の9.8%に達しているのに対し、風力発電は2011年度と比べて約2倍に増加したが1.1%にとどまり、年間発電電力量では太陽光発電の1/10以下の低水準である。 一方、日本の陸上風力ポテンシャルは出力ベースで1億4376万kWと、国内の全発電設備容量の70%に達する。また、洋上風力ポテンシャルは出力ベースで6億784万kWで、国内の全発電設備容量を超えて294%にも達する。ポテンシャルは高いのに、なぜ、風力発電の導入は進まないのか?