自動車 EV販売は鈍化?急増？（２）
世界のEV市場は2026年も拡大傾向を維持する。中国・ASEAN諸国・欧州はEV普及率を伸ばすが、米国・日本は停滞する。すなわち、世界のEV導入は2極化が起きる。EV普及率アップに関しては各国の技術的な課題も多いが、2極化の最大の原因は政府の電動化に向けた政策の違いにある。HVはガソリン車からEVへのつなぎであり、日本はHVの成功体験から抜け出さないと自動車産業の没落を迎えることになる。
電気自動車
自動車 
自動車 EV販売は鈍化?急増？（１）
世界のEV市場は2026年も拡大傾向を維持する。中国・ASEAN諸国と欧州はEV普及率を伸ばすが、米国と日本のEV普及率は停滞する。すなわち、世界のEV導入について2極化が起きる。EV普及率アップに関しては技術的な課題もあるが、2極化の最大の原因は政府の電動化に向けた政策の違いにある。HVはガソリン車からEVへのつなぎであり、HVの成功体験から抜け出ないと、日本の自動車産業の没落を早々に迎えることになる。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅳ)
2023年10月、欧州連合（EU）は中国製EVが国からの補助金で価格を抑え、欧州市場での競争をゆがめているとみて、中国製のEVに対して正式に調査を始めた。高級車を対象にして、高価格EV路線を継続してきたる欧州のEVメーカーにも責任がある。回避するには、フランス・ルノーの「アンペア」のような大きな方針転換が必要である。中国への過度の依存は、政治的理由による調達中断のリスクを伴う。日本のＥＶメーカーにも同じことがいえる。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅲ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅱ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅰ)
EVのボリュームゾーンといえるのは、400万～600万円台の大衆車である。このクラスのガソリン車は、100万～300万円である。EVの新車購入時には国・地方自治体による補助金などの優遇制度があるが、EVの価格はガソリン車の2～3倍と割高であなる。この高価格が一般消費者へのEV普及の妨げとなっている。そのため、米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 eアクスルとは？
EVの基幹部品である「蓄電池」は、蓄電池メーカーとの連携が進められている。一方、「駆動装置」については、インバータ、モーター、ギア（減速機）の3要素を一体化した「eAxle（eアクスル）」メーカーが立ち上がり、EVの開発期間短縮を可能とし、EV事業への参入障壁を下げている。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅸ）
2020年代に入ると、BEVへの新規参入が本格化してきた。ガソリン車の部品点数は約3万点で、BEVは部品点数が4～5割少ないことが、異業種からの参入障壁を下げている。加えて、モーターや蓄電池、半導体が中核部品となり、BEVはソフトで制御されるようになる。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅵ）
2016年頃から、航続距離が飛躍的に伸びたBEVの市販が始まる。2016年にドイツBMWの「i3」は航続距離：390km、2022年に米国テスラは「モデル３」のロングレンジAWDで航続距離：689km、GMはブレイザーEVで航続距離：397～515km、2021年の新形リーフは航続距離：322km～450kmである。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅳ）
2021年に45万2000台を販売したフォルクスワーゲンであるが、全生産車に占めるBEV比率は5%と低いため、北米での積極的な展開を目指している。メルセデスベンツはBEVシフトのロードマップを公表すると共に、欧州全域に約30万カ所あるEV充電設備でも再生可能エネルギー由来の電気を使えるようにし、ライフサイクル全体でのCO2排出削減を狙う。