地熱発電

再エネ

再生可能エネルギーの未来予測(Ⅳ)

政府は2030年までに総出力:150万kWの目標を掲げるが、中小規模のバイナリー・サイクル地熱発電所を地産地消の分散電源として拡大させることが必要である。既設の大規模地熱発電所は、経年的な発電効率の低下対策と、老朽化更新によるリパワリングの推進が喫緊の課題である。
再エネ

伸び悩む国内の地熱開発(Ⅱ)

地熱発電は稼働までに探査・掘削・設置、環境アセスメントなどに10年以上(平均14年)を要する。太陽光発電の1年、バイオマス発電の5年、風力発電の8年に比べて明らかに長期間である。そのため、長期的展望が不可欠である。一方、短期的には小中規模のバイナリー・サイクル地熱発電所は地産地消の分散電源としての拡大が必要であるが、既設の大規模地熱発電所について経年的な発電効率の低下対策と老朽更新など「リパワリングの推進」が緊急の課題である。
再エネ

伸び悩む国内の地熱発電(Ⅰ)

固定価格買取制度(FIT)の追い風を受け、多くの再生可能エネルギーによる発電電力量が伸びる中で、地熱発電は小規模設備の導入は進むものの累積導入量は約55万kWとほとんど増加せず、2021年度の総発電電力量に占める割合は0.3%にすぎない。地熱発電は、期待できない再エネなのか?地熱発電電力量は1997年をピークに年々減少傾向にあり、総発電電力量は3割程度減少している。これは生産井からの蒸気量の減少が主原因とみられるが、機器の経年劣化現象も知られている。地熱発電所の新設に注目が集まっているが、短期的には設備更新や老朽化対策への政府支援が重要である。