火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅵ）
次世代メタネーション技術は、水素（H2）と水（H2O）を原料とし、80℃程度で固体高分子電解質膜（PEM）水電解装置によるPEM型メタネーション技術と、水素（H2）と水蒸気（H2O）を原料とし、800℃程度で固体酸化物型電解セル（SOEC）水電解装置によるSOEC型メタネーションによるメタン（CH4）合成が中心である。
火力発電 
火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅴ）
サバティエ反応メタネーション装置は、サバティエ反応（CO2＋４H2→ CH4＋２H2O）に基づくもので、INPEX/大阪ガス、カナデビア（旧日立造船）、IHI、デンソー、アイシン、日本特殊陶業、豊田自動織機などが、メタネーション装置を商品化・開発している。
火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅳ）
既に、水素（H2）と二酸化炭素（CO2）を原料とし、触媒（Ni、Ruなど）を用い、500℃程度で熱化学反応でメタンを合成するサバティエ反応メタネーションが開発され実用化されている。再生可能エネルギーの電力を使いメタンを合成するサバティエ反応メタネーションの変換効率は55～60％である。最近は、水（H2O）とCO2を原料とし、電気化学反応により80℃程度のPEM型メタネーションで変換効率70％超、800℃程度のSOEC型メタネーションにより変換効率85～90％をめざす開発などが行われている。
火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅲ）
既に、水素（H2）と二酸化炭素（CO2）を原料とし、触媒（Ni、Ruなど）を用い、500℃程度で熱化学反応でメタンを合成するサバティエ反応メタネーションが開発され実用化されている。再生可能エネルギーの電力を使いメタンを合成するサバティエ反応メタネーションの変換効率は55～60％である。最近は、水（H2O）とCO2を原料とし、電気化学反応により80℃程度のPEM型メタネーションで変換効率70％超、800℃程度のSOEC型メタネーションにより変換効率85～90％をめざす開発などが行われている。
火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅱ）
都市ガスの原料を「石炭➡石油➡天然ガス」と転換させた主原因は、都市ガスの需要増と環境負荷の低減である。しかし、2010年以降には、都市ガスの販売量は微増で推移している。一方、環境負荷の低減に関してはCO2排出量のゼロ化が、「2050年カーボンニュートラル」の宣言により急務となっている。
火力発電 都市ガスの合成メタンへの切り換え（Ⅰ）
過去を振り返ると、都市ガスの原料を「石炭➡石油➡天然ガス」と転換させてきた主原因は、都市ガスの需要増と環境負荷の低減にある。パリ協定の採択以降、地球規模での環境負荷低減が声高に叫ばれ、我が国も「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、現在は「天然ガス➡合成ガス」への転換が進められようとしている。2050年には天然ガス並みのコスト低減をめざすとしているが、大丈夫か？
航空機 量産化に一歩踏み出した航空燃料「SAF」（Ⅹ）
SAFを含むバイオジェット燃料の普及拡大の課題は、「原料の調達」と「製造コストの低減」である。原料に関しては、農業残さ（糖質系、でんぷん系、油脂系）、林業残さ、非食用植物なども検討されているが、いずれも需要に対する供給量の拡大が難しい。今後、SAFの量産化が始まると「製造コストの低減」が、一層進むと考えられる。大手石油元売り会社の目標は100円代/ℓとしているが、極めて難しい状況にある。
航空機 量産化に一歩踏み出した航空燃料「SAF」（Ⅸ）
現在、世界的には、廃食油を原料としたHEFA技術によるSAF製造を中心に業界は動いている。しかし、将来的には廃食油だけでは需要に対応できないとして、二番手は第一世代と第二世代のバイオエタノールを原料としたATJ技術によるSAF製造が動いている。国内では、第二世代のバイオ燃料である非食用植物の油脂や糖類に注目が集まり、製紙会社などが新規参入を模索している。第三世代のバイオ燃料である藻類（ミドリムシ、ボトリオコッカスなど）は基礎検討が継続されている。
航空機 量産化に一歩踏み出した航空燃料「SAF」（Ⅷ）
政府のSAF使用に関する基本方針に従い、石油元売り大手（コスモ石油、出光興産、ENEOS、富士石油、太陽石油）とプラントメーカーの日揮HDが、「SAF製造能力の構築」と「原料サプライチェーンの確保」にむけて動き始めた。いずれも、SAF製造技術を有するメーカーからの技術導入による生産設備の立ち上げである。
航空機 量産化に一歩踏み出した航空燃料「SAF」（Ⅶ）
政府は、2030年時点のSAF使用量として、「ジェット燃料の使用量の10％をSAFに置き換える」との目標を設定し、国内でのSAF需要は、2030年に2025年比で約6倍の172万㎘（海外航空会社向け：84万㎘、国内航空会社向け：88万㎘）に急拡大すると想定した。2022年12月、ようやくSAF導入の基本方針が正式に決定され、持続可能な航空燃料（SAF）の導入促進、飛行ルートの効率化、空港施設の省エネと再生可能エネルギー導入などが盛り込まれた。