エネルギー

次世代メタネーション技術は、水素（H2）と水（H2O）を原料とし、80℃程度で固体高分子電解質膜（PEM）水電解装置によるPEM型メタネーション技術と、水素（H2）と水蒸気（H2O）を原料とし、800℃程度で固体酸化物型電解セル（SOEC）水電解装置によるSOEC型メタネーションによるメタン（CH4）合成が中心である。

サバティエ反応メタネーション装置は、サバティエ反応（CO2＋４H2→ CH4＋２H2O）に基づくもので、INPEX/大阪ガス、カナデビア（旧日立造船）、IHI、デンソー、アイシン、日本特殊陶業、豊田自動織機などが、メタネーション装置を商品化・開発している。

既に、水素（H2）と二酸化炭素（CO2）を原料とし、触媒（Ni、Ruなど）を用い、500℃程度で熱化学反応でメタンを合成するサバティエ反応メタネーションが開発され実用化されている。再生可能エネルギーの電力を使いメタンを合成するサバティエ反応メタネーションの変換効率は55～60％である。最近は、水（H2O）とCO2を原料とし、電気化学反応により80℃程度のPEM型メタネーションで変換効率70％超、800℃程度のSOEC型メタネーションにより変換効率85～90％をめざす開発などが行われている。

既に、水素（H2）と二酸化炭素（CO2）を原料とし、触媒（Ni、Ruなど）を用い、500℃程度で熱化学反応でメタンを合成するサバティエ反応メタネーションが開発され実用化されている。再生可能エネルギーの電力を使いメタンを合成するサバティエ反応メタネーションの変換効率は55～60％である。最近は、水（H2O）とCO2を原料とし、電気化学反応により80℃程度のPEM型メタネーションで変換効率70％超、800℃程度のSOEC型メタネーションにより変換効率85～90％をめざす開発などが行われている。

都市ガスの原料を「石炭➡石油➡天然ガス」と転換させた主原因は、都市ガスの需要増と環境負荷の低減である。しかし、2010年以降には、都市ガスの販売量は微増で推移している。一方、環境負荷の低減に関してはCO2排出量のゼロ化が、「2050年カーボンニュートラル」の宣言により急務となっている。

過去を振り返ると、都市ガスの原料を「石炭➡石油➡天然ガス」と転換させてきた主原因は、都市ガスの需要増と環境負荷の低減にある。パリ協定の採択以降、地球規模での環境負荷低減が声高に叫ばれ、我が国も「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、現在は「天然ガス➡合成ガス」への転換が進められようとしている。2050年には天然ガス並みのコスト低減をめざすとしているが、大丈夫か？

ブルーカーボン生態系を多く保有するオーストラリアや米国は、ブルーカーボンの研究が積極的に進められている。しかし、世界的にマングローブ林が主たる対象となっており、オーストラリアなどが国連の認定を得ている。しかし、海藻・海草に関しての実績は、ほとんどないのが現状である。

2000年代には国内の鉄鋼・電力会社などが中心となり、沿岸浅域の磯焼け対策などに乗り出した。しかし、本格的に国内でブルーカーボンに注目が集まるのは、2020年7月のジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）の設立と「Ｊブルーカーボンクレジット制度」の設立である。最近では、国内でもブルーカーボンに関連した製品開発や事業参入の発表が相次いでいる。

2020年7月には国土交通省認可法人であるジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）が設立された。ブルーカーボン生態系とその他の沿岸域・海洋における気候変動対策への取組みを加速すため、JBEを中心とした「Jブルーカーボンクレジット」の制度が始められた。

2009年10月に国連環境計画（UNEP）の報告書で、大気中から海洋生態系に取り込まれたCO2が「ブルーカーボン」と命名された。ブルーカーボンの活用は、海の豊かな生態系を育成するだけでなく、「グリーンカーボン」と共に、大気中のCO2を捕捉して吸収する「ネガティブエミッション技術」の一つとして有効である