自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅸ）
日本水素ステーションネットワーク合同会社（JHyM）によれば、政府による補助金制度のもと、2020年の設置目標の160カ所をクリアし、2023年3月、全国で運用されている水素ステーションは179カ所に達した。しかし、2025年4月には156カ所に減少し、2025年の設置目標の320カ所の達成には程遠いのが現状である。
FCバス
自動車 
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅷ）
水素エンジン自動車の車体価格が現状のガソリン車並みとなれば水素エンジン車は優位である。合成燃料（e-fuel）価格が水素並みとなれば、合成燃料自動車が優位となる。トヨタ自動車は、e-fuel価格が下がるのを座して待つよりも、積極的に水素エンジン車の車体価格を下げる戦略に出ている。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅶ）
水素エンジン車の開発は、「水素エンジン自動車」には限定されていない。現在では「水素エンジン・バイク」、「水素エンジン・フォークリフト」、「水素エンジン・トラック」、「水素エンジン・クレーン」、「水素エンジン発電機」と幅広い展開が進められている。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅵ）
2021年5月、トヨタ自動車が、水素エンジンを搭載したカローラスポーツで耐久レースに参戦して以来、水素エンジン車（HICV:Hydrogen Internal Combustion engine Vehicle ）の報道が過熱気味である。まずは、水素エンジンのメリットとデメリットについて、明らかにする。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅴ）
2018年3月、トヨタ自動車が大型FCバス「SORA」の販売を開始し、2021年開催の東京オリンピック・パラリンピックに向けて東京都に納入されて以降、国内ではFCバスに関する大きな動きは見られない。「SORA」は、いすゞ自動車と日野自動車の合弁会社であるジェイ・バスの小松事業所で生産されている。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅳ）
国内のFCトラック開発は、「大型FCトラック」は①いすゞ自動車と本田技研工業、②日野自動車とトヨタ自動車、③ドイツのダイムラー・トラック傘下の三菱ふそうトラック・バスの3グループで進められている。 2025年には、日野自動車と三菱ふそうトラック・バスが経営統合の最終調整に入り、親会社であるトヨタ自動車とダイムラートラックの協業が進むと報じられた。②③の統合である。一方で、「小型FCトラック」は、トヨタ自動車、いすゞ自動車、スズキ自動車、ダイハツ工業が出資するCJPTが供給を開始している。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅲ）
2002年に相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売した本田技研工業とトヨタ自動車は、FCVのリーダー的存在をキープし、研究開発を継続してきた。一方、2023年には韓国の現代自動車グループが、FCV「NEXO」、FCバス「ELEC CITY Fuel Cell」、大型FCトラック「XCIENT Fuel Cell」などを発売し、世界累計販売台数は3.3万台を超えて世界1位となった。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅱ）
国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年の燃料電池車の普及台数は前年比40％増加して世界で7万2100台に達した。国別シェアは首位が韓国で41％で、2位米国（21％）、3位中国（19％）、残念ながら商品化で先行したは日本（11％）は4位で、5位ドイツは日本の約1/3に留まる。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅰ）
燃料電池の開発を始めてから20年を経て、2002年に本田技研工業とトヨタ自動車が相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売して世界的な脚光を浴びた。しかし、FCVは、車両価格が高く、燃料供給のための水素ステーションが少ないことが原因とされ、普及は低迷している。今回、「EVは軽量物を対象とした短距離輸送」に向き、「FCVは重量物を対象とした長距離輸送」に適すると考える相互補完的なコンセプトに基づいて、FCトラックやFCバスの開発を加速する動きが始まっている。
自動車 燃料電池バスの開発状況
2018年３月、大型FCバス「SORA」の型式認証をFCバスとして国内で初めて取得し、販売を開始した。今後、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、東京都を中心に100台以上のFCバス導入が予定されていることも、併せて公表した。価格は1億円/台である。FCバスに関しては、2021年開催の東京オリンピック・パラリンピック対応もあり、2020年の目標である100台はクリアし、2023年2月時点で124台に達している。しかし、2030年の目標である1200台の普及の見通しは立っていない。