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1980 年代には日本企業の世界シェアが90％であったが、2010年には日本企業のシェアが69％（三菱重工業：25％、東芝：24％、富士電機が20％）に減少し、オーマットのシェアは10％であった。現在、フラッシュサイクルに強い日本メーカーが世界シェアの6割強を占め、商機が拡大していると報じられた。確かに、東芝（シェア：24％）、三菱重工業（22％）、富士電機（20％）と高いシェアを有しているが、バイナリーサイクル専業のイスラエル系米国企業OEMAT（オーマット）のシェアが14％に上がっている。

1973年と1979年に起きた石油ショックを契機に、日本では石油代替エネルギーの開発が国家プロジェクトとして進められた。地熱発電もその一環で開発が推進されたが、ほかの再生可能エネルギーとは異なり、政府からの開発支援が1997年で途切れた。その結果、1997年に地熱発電の発電電力量はピークを示すが、その後の凋落ぶりは顕著である。地熱発電所の新設はわずかにとどまり、既設の地熱発電所の廃止・中止更新が続く。

タービン方式による地熱発電システムの現在の主流はオープンサイクルであり、生産井せいさんせいから得られる蒸気でタービンを回して発電し、仕事を終えた蒸気を復水器で水に戻し、還元井かんげんせいを通じて地中に戻す。一方、地上で加圧した水を地中に注入し、地中熱で加熱した後に、地上に戻して減圧することで蒸気化し、タービンで発電を行うクローズドサイクルが、次世代地熱発電の実証試験段階にある。

世界の地熱資源量ベスト10をみると、世界最大規模の地熱地帯であるカリフォルニア州ザ・ガイザース地熱地帯を有する米国が地熱資源量3000万kWで第一位である。多くの火山島からなるインドネシアが2800万kWで第二位、日本は2300万kWで第三位である。この3カ国の地熱資源量が飛び抜けて多い。

地熱発電は、1997年4月に政府による開発支援が停止した。これにより、大規模地熱発電所の開発が停止して、技術開発の停滞が生じた。その後、2011年3月の東日本大震災以降、ベース電源として地熱発電への期待が高まり、2012年7月に固定価格買取制度（FIT）が施行され地熱発電が盛り込まれると、地熱発電関連の研究開発予算が復活した。

現在稼働している日本の地熱発電所の総出力は約51万kWである。その約10％にあたる東北電力の葛根田地熱発電所1号機（出力：5万kW）の廃止は痛い。また、九州電力の大岳地熱発電所などの廃止・休止後は、新規更新でFIP/FITによる地熱発電所として再開する方向であるが、出力増加には至っていない。