自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅲ）
2002年に相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売した本田技研工業とトヨタ自動車は、FCVのリーダー的存在をキープし、研究開発を継続してきた。一方、2023年には韓国の現代自動車グループが、FCV「NEXO」、FCバス「ELEC CITY Fuel Cell」、大型FCトラック「XCIENT Fuel Cell」などを発売し、世界累計販売台数は3.3万台を超えて世界1位となった。
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自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅱ）
国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年の燃料電池車の普及台数は前年比40％増加して世界で7万2100台に達した。国別シェアは首位が韓国で41％で、2位米国（21％）、3位中国（19％）、残念ながら商品化で先行したは日本（11％）は4位で、5位ドイツは日本の約1/3に留まる。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅰ）
燃料電池の開発を始めてから20年を経て、2002年に本田技研工業とトヨタ自動車が相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売して世界的な脚光を浴びた。しかし、FCVは、車両価格が高く、燃料供給のための水素ステーションが少ないことが原因とされ、普及は低迷している。今回、「EVは軽量物を対象とした短距離輸送」に向き、「FCVは重量物を対象とした長距離輸送」に適すると考える相互補完的なコンセプトに基づいて、FCトラックやFCバスの開発を加速する動きが始まっている。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅳ)
2023年10月、欧州連合（EU）は中国製EVが国からの補助金で価格を抑え、欧州市場での競争をゆがめているとみて、中国製のEVに対して正式に調査を始めた。高級車を対象にして、高価格EV路線を継続してきたる欧州のEVメーカーにも責任がある。回避するには、フランス・ルノーの「アンペア」のような大きな方針転換が必要である。中国への過度の依存は、政治的理由による調達中断のリスクを伴う。日本のＥＶメーカーにも同じことがいえる。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅲ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅱ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅰ)
EVのボリュームゾーンといえるのは、400万～600万円台の大衆車である。このクラスのガソリン車は、100万～300万円である。EVの新車購入時には国・地方自治体による補助金などの優遇制度があるが、EVの価格はガソリン車の2～3倍と割高であなる。この高価格が一般消費者へのEV普及の妨げとなっている。そのため、米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 無人自動運転車の開発現状（Ⅷ）
高齢化と人手不足が進む農業分野も、各種農機の自動化・無人化に向けて自動運転技術を生かせる分野と考えられる。一方で、ロボット技術やICTを活用して超省力・高品質生産を実現するスマート農業の発展が国策的に進められており、今後の自動運転農機の拡大が期待される。
自動車 無人自動運転車の開発現状（Ⅶ）
既定の経路を走行する路線バスやシャトルバスなどは、自動運転（レベル4）を生かす最適のサービスである。無人バスの分野では、フランスのスタートアップNavya（ナビヤ）やEasyMile（イージーマイル）が先行している。物流も自動運転レベル４を生かす最適なサービスの適用分野として、大きな注目を集めている。特に、宅配を担うラストワンマイル系の配送ロボットの試験運用が世界中で始まっている。
自動車 無人自動運転車の開発現状（Ⅵ）
2023年10月、米国ゼネラル・モーターズ（GM）と共同で、2026年初頭から東京都内で自動運転タクシーサービスを始めると発表した。2024年前半にGM、GMクルーズとの3社でタクシー事業を運営する合弁会社を設立し、本田技研工業が過半を出資する。本田技研工業がGMと共同開発したレベル４の「クルーズ・オリジン」を使用する。