火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅳ）
2010年代入り、国内の定置型燃料電池の開発は、家庭用「エネファーム」から業務・産業用燃料電池へと移行する。すなわち、マンションや工場向けが商品化されると共に、分散電源として燃料電池発電所の設置が始まり、スマートグリッドの中心的な構成要素として期待されている。
火力発電
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火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅲ）
世界的な業務・産業用燃料電池メーカーとして、2000年頃から販売を継続している富士電機（PAFC）、米国ブルームエナジー（SOFC）、米国フューエルセル・エネルギー（MCFC）があげられる。一方、国内では、GTｰSOFCハイブリッド機を商品化した三菱重工業や、FCEVで先行した自動車メーカー、エネファームメーカーが業務・産業用燃料電池市場への参入を進めている。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅱ）
2009年5月、東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油（現ENEOS）、アストモスエネルギーの6社が、PEFC型「エネファーム」の販売を開始した。2012年4月、大阪ガスはアイシン精機、京セラ、長府製作所、トヨタ自動車と共同開発したSOFC型「エネファームtype S」の販売を開始した。2024 年1月、エネファーム普及推進協議体「エネファームパートナーズ」は、「エネファーム」の累計販売台数が50万台を突破したと発表。発売から15年を経て、累積販売台数が50万台を突破したことはめでたいことである。しかし、国内の一般世帯総数は4885万世帯（2020年度）であり、普及率は1％に留まる。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅰ）
国内で1970代に始まった燃料電池の研究開発成果は、約30年を経た2009年5月に、世界に先駆けた固体高分子型燃料電池（PEFC）型「エネファーム」の一般発売の開始として実を結んだ。2024 年1月、PEFC型とSOFC型「エネファーム」の累計販売台数が、50万台を突破したと報じられた。一般販売開始後に15年をかけて累積販売台数が50万台を突破したのである。しかし、国内の一般世帯総数4885万世帯（2020年）に対する普及率は1％に留まる。本当に、導入は順調に進んでいるのであろうか？
火力発電 火力発電の未来予測
ゼロエミッション発電を実現するためには、現行のLNGコンバインド・サイクル発電を経て、送電ロス低減に有効な小型分散型電源には水素燃料電池（SOFC）、中型電源は水素タービン/水素エンジン発電、大型電源は水素コンバインド・サイクル発電を実現する必要がある。一方、バイオマス発電所は基本的にCO2排出量が実質ゼロとみなされるが、将来的にはCCS設備を付帯して大気中のCO2を減らすネガティブ・エミッション発電所として増設が期待される。
火力発電 CO2回収貯留とその有効利用（Ⅵ）
国際エネルギー機関（IEA）によると、直接に空気からCO2を回収するDAC設備はスイス、カナダ、米国など世界で18カ所に設置されており、CO2回収量は約1000トン/年である。2050年の温暖化ガス排出量を実質ゼロにするには、2030年に6000万トン/年のCO2を回収する必要があるとしている。
火力発電 CO2回収貯留とその有効利用（Ⅴ）
2020年代に入ると、急速にバイオマス発電所へのCCS設備の導入が始まる。基本的にバイオマス発電所はCO2排出量が実質ゼロとみなされるため、付帯されたCCS設備が稼働すれば大気中のCO2を減らす「ネガティブ・エミッション（負の排出）」発電所となる。
火力発電 CO2回収貯留とその有効利用（Ⅳ）
CO2を回収・貯留するCCSだけでは、地球温暖化問題に関する継続的な対策にはなり得ない。そのため、分離回収したCO2の有効利用（Utilization）は必須課題である。当初、欧米では石油増進回収（EOR）を目的としたCCS設備の設置が行われたが、最近では国内企業によるカーボンリサイクル（化学品、燃料、鉱物など）事業への参画が相次いでいる。
火力発電 CO2回収貯留とその有効利用（Ⅲ）
三菱重工業を筆頭にCCS設備の技術開発で先行した日本であるが、火力発電所などへのCCS設備の導入に関しては一部の実証試験に留まっているのが現状である。一方、火力発電所にCCS設備を付帯した場合のコスト試算が行われ、石炭火力発電所ではCCS設備の後付けで発電コストは1.55～1.9倍、LNGコンバインドサイクル発電所ではCCS設備の後付けで発電コストは1.44～1.55倍と、高コスト化が明らかにされている。
火力発電 CO2回収貯留とその有効利用（Ⅱ）
国内でのCO2回収・貯留技術（CCS）の開発は、1990年の三菱重工業・関西電力による発電所のボイラ排ガスからのCO2回収に始まる。火力発電所に設置されるCCSには、ボイラ排ガスからCO2を回収する燃焼後（ポストコンバッション）方式と、燃焼前の燃料からCO2を回収する燃焼前（プレコンバッション）方式がある。 現在の主流はポストコンバッション方式で、既設の火力発電所にCCS設備が付帯され実証試験が進められている。