CO2回収貯留利用

火力発電

CO2回収貯留とその有効利用（Ⅰ）

日本のCO2排出量は約12憶トン/年である。資源エネルギー庁によると、2050年カーボンニュートラルを実現するには、CCSによるCO2貯留量を1.2億～2.4億トン/年にする必要があるとし、2030年までに600万〜1200万トン/年のCO2を地下貯留する目標を掲げている。火力発電所や製油所などからCO2を回収し、船舶やパイプラインで国内外に輸送して貯留する構想で、2023年度にはCO2回収設備の設計や貯留地域の選定に向けた調査が進められる。今後、CO2貯留適地調査を進めて周辺住民の同意を得ること、貯留したCO2の有効利用が大きな課題である。
2023.07.17
火力発電
船舶

CO2回収システム搭載船とは？（Ⅲ）

脱炭素社会の実現に向けて、船上CCS搭載によりCO2を回収して貯留した後、CO2を有効利用する二酸化炭素回収・有効利用・貯留（CCUS：Carbon dioxide Capture Utilisation and Storage）の開発が必要である。液化CO2の海上輸送はCCUSバリューチェーンの中で回収地と貯留地、もしくは回収地と有効利用地を効率的に結ぶ手段として重要な役割を担う。
2023.02.14
船舶
船舶

CO2回収システム搭載船とは？（Ⅱ）

国内では、2020年8月に三菱造船、川崎汽船、日本海事協会が、陸上用のCO2回収装置を実船搭載して試験運転すると発表した。"CC-Ocean （Carbon Capture on the Ocean）”プロジェクトである。一方、欧州を中心に、船上CCS搭載に関しては積極的な動きが始まっている。2019年10月にデンマークの海事研究開発センターと世界各国の海運会社、造船所などにより「DecarbonICE」プロジェクト立ち上げられた。
2023.02.13
船舶
船舶

CO2回収システム搭載船とは？（Ⅰ）

1990年代から、火力発電所からの温室効果ガス削減を目的に、ボイラ排ガスからCO2を分離回収して貯留する技術（CCS: Carbon dioxide capture and storage）の開発が進められてきた。CO2回収システム搭載船は、火力発電用に開発されてきたCCSシステムを船舶用にカスタマイズして搭載することで、エンジン排ガスからのCO2を分離回収することを目的としている。
2023.02.10
船舶