エネルギー 進むネガティブエミッション技術（Ⅱ）
2020年代に入ると、急速にバイオマス発電所などへのCCS設備の導入が始まった。バイオエネルギーを使って炭素を回収・貯留するBECCSの１種である。基本的にバイオマス発電所はCO2排出量が実質ゼロとみなされるため、付帯されたCO2分離・回収（CCS）設備が稼働すれば、大気中のCO2を減らすネガティブ・エミッション（負の排出）発電所となる。具体的な、貯留・固定化については、様々である。
エネルギー 
エネルギー 進むネガティブエミッション技術（Ⅰ）
近年、米国、EU、英国などを中心に、「大気中のCO2除去（CDR）」の必要性とそれを実現するためのネガティブエミッション技術（NETs)への取組方針が相次いで公表された。遅ればせながら、日本でも「2050年カーボンニュートラル（CN）の達成」にはNETsの導入拡大が必須とし、社会実装に向けた積極的な政策支援を進めると公表した。
自動車 自動車の未来予測
ゼロエミッション自動車の実現に向け、現行の蓄電池性能の観点から、ガソリン車・ディーゼル車はハイブリッド車（HEV）を経て、小中型車（小型バス、小型トラックを含む）は電気自動車（BEV）に向かい、バス・トラックなどの大型車は燃料電池車（FCEV）化の方向が見えてきた。超大型車に関しては、水素エンジン車の可能性があるが、性能と経済性の両面から燃料電池車との比較が必要である。
自動車 運輸の「2024年問題」について（Ⅱ）
2023年10月、遅ればせながら、政府は「2024年問題」の緊急対策として、輸送手段を鉄道やフェリーなどに転換する「モーダルシフト」を進めることが報じられた。トラック輸送の代替手段を充実させて、運転者の負担軽減を図りつつ、2050年カーボンニュートラルを目指す。 政府は「物流革新緊急パッケージ」を取りまとめた。具体策は10月末までに岸田政権がまとめる経済対策にも盛り込まれ、2024年の通常国会での法制化を目指す。
自動車 運輸の「2024年問題」について（Ⅰ）
働き方改革関連法で、2024年4月から、自動車運転手の時間外労働の上限が年間960時間となる。労働時間が減ることで人手不足がますます深刻化し、都市部でもバス会社が路線の廃止や減便を余儀なくされている。また、物流業界でもトラック輸送量の大幅な減少が懸念されている。「2050年カーボンニュートラル」を実現しつつ、懸念される「2024年問題」を乗り切るための方策はあるのか？
鉄道 鉄道の未来予測
ゼロエミッション気動車の実現に向けては、現行の蓄電池性能の観点から、高効率のハイブリッド電動車（HET）を経て、短距離走行向けには蓄電池電動車（PET）の実用化が始まっている。また、長距離走行向けには燃料電池電動車（FCET）の実証試験が始まっている。一方で、長距離走行向けには、ディーゼル・エレクトリック気動車に代り、バイオ/合成燃料電動車の実証試験も始まっている。今後、燃料電池電動車（FCET）とバイオ/合成燃料電動車については、経済性の観点からの選択が進められる。
鉄道 赤字ローカル線再編の動き
国土交通省によると、2021年度時点で地域鉄道事業者95社のうち96%は赤字経営である。そのため、2023年10月に赤字続きのローカル線の存廃議論を促す「改正地域公共交通活性化再生法（地域交通法）」が施行された。今後、再構築協議会が設置され、案件ごとに国土交通省、地元自治体、鉄道事業者の他に有識者らの参加し、持続可能な交通機関の選択が議論される。第一号はJR西日本の芸備線である。
重機 重機の未来予測
ゼロエミッション重機・建機・農機などの実現に向け、現行蓄電池性能の観点から、ディーゼル・エレクトリック方式の電気式重機は、ハイブリッド式重機を経て、小型重機は蓄電池式重機に向かい、中大型機は燃料電池式重機あるいは水素エンジン式重機の実現を目指している。
重機 重機分野の脱炭素化（Ⅴ）
建設機械各社で、建機にバイオ燃料を活用する動きが拡大している。CO2削減の本命は電動式や水素エンジン式であるが、価格がディーゼルエンジン機の３～４倍以上と高く、燃料供給にも課題がある。バイオ燃料は軽油より高価格であるが、エンジンの改造の必要はなく、また燃料充填に際して特別な設備を必要としない点が注目されている。
いろいろ探訪記 聖徳宗総本山の法隆寺＠奈良県生駒郡斑鳩町
写真１ 法隆寺の西院伽藍を中門から臨む JR法隆寺駅から北へ向かい、約20分ほど街中を歩き法隆寺の南大門に到着しました。1951年より法隆寺では毎年夏期大学が開催されており、新型コロナ禍のため休学など続きましたが、今年は7月26日（木）～2...