エネルギー 火力発電所の仕組み(Ⅲ)
超臨界圧から超々臨界圧へと進められた火力発電プラントの高効率化は、蒸気条件の高温・高圧化の歴史といっても過言ではない。これを実現できたのは使用温度域に応じたボイラ材料、蒸気タービン材料の開発が大きな役割を果たしている。
石炭
エネルギー 
エネルギー 火力発電所の仕組み(Ⅱ)
石炭船から陸揚げされた石炭は、貯炭場を経て微粉炭機で粉砕される。ボイラ内で微粉炭を燃焼することで蒸気を発生させて蒸気タービンを回転させ、タービン発電機で発電する。蒸気タービンを駆動させた蒸気は復水器で冷却されて水に戻し、再びボイラに送り蒸気に変換され、これが繰り返される。
エネルギー 火力発電所の仕組み(Ⅰ)
2020年度の国内年間発電電力量は、水力を含む再生可能エネルギー20%、原子力発電所4%、火力発電所76%（LNG39%、石炭31%、石油等6%）である。欧米の先進国を中心として世界的に進む「脱石炭火力発電所」の動きに、日本は大きく遅れているのが現状である。
火力発電 COP27で「化石賞」の受賞とは
2022年11月9日、エジプトにおいて開催された第27回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP27）で、日本がトップバッターとして「本日の化石賞」を受賞した。国連の正式なイベントではないが、日本のイメージを大きく損なうものであることに間違いはない。この「本日の化石賞」とは、国際的な環境NGOネットワーク｢気候行動ネットワーク（CAN）｣が、気候変動対策に対して最も後ろ向きの国へ、皮肉を込めて贈る不名誉な賞である。日本はCOP25（スペイン）、COP26（英国）に続いて3年連続の受賞となる。
火力発電 火力発電に使われる燃料（Ⅰ）
2020年の日本のエネルギー自給率は11.2％で、再生可能エネルギーと原子力発電による。残りは、石油、石炭、天然ガスなどＣO2排出源となる化石燃料で、その多くは輸入に頼っている。現在、ウクライナ危機による急激な価格上昇に直面しており、今後、脱炭素化戦略の見直しが必要となる。