いろいろ探訪記 造幣局桜の通り抜け＠大阪市北区天満
JR大阪駅から大阪シティバスに乗り約20分、桜ノ宮橋で降りて大川沿いに降り、川面を眺めながら天満橋方面へ約500m歩き、造幣局の南門から入って北門へ通り抜けました。ウェブサイトで事前申し込みを済ませ、大阪の春の風物詩である「桜の通り抜け」（令和５年4月７～13日）です。
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いろいろ探訪記 
再エネ 進む太陽光発電の”設置義務化”(Ⅱ）
東京都は太陽光パネルの設置義務化の新制度の対象を中小新築建物とし、設置義務者は住宅を注文する個人（施主）ではなく建物供給事業者であるとし、2030年度に200万kW以上を目指して太陽光発電の設置義務化を推進する。何の対策も施さなければ、安価な中国製太陽光パネルに国内住宅向け市場も席捲され、エネルギー安全保障上のリスクを背負う。また、東京電力が太陽光発電の出力変動を100％調整できず、再エネ出力制御が多発するなどにより、再エネ導入の拡大を損なう可能性がある。
再エネ 進む太陽光発電の”設置義務化”(Ⅰ）
政府方針の「2050年までのカーボンニュートラルの実現」を受け、ゼロカーボンシティ宣言を行う自治体が、相次いで太陽光パネル設置義務化を表明している。今後も、他の自治体からも再エネ利用促進の実施目標が発信されるが、太陽光発電の設置、断熱・省エネなどが取り上げられるであろう。東京都は太陽光パネルの設置義務化の新制度の対象を中小新築建物とし、設置義務者は住宅を注文する個人（施主）ではなく建物供給事業者であるとし、2030年度に200万kW以上を目指して太陽光発電の設置義務化を推進する。東京電力の電力ひっ迫をの一助となるが、問題もある。
いろいろ探訪記 石清水八幡宮のエジソン記念碑＠京都府八幡市
京都の石清水八幡宮に、花見を兼ねて参りました。京阪電車の石清水八幡宮駅で降り、南へ数分歩いて頓宮、高良神社を巡り、男山のふもとを時計回りに進むと表参道に出ました。北に向かって男山の階段を一直線に30分ほど昇ると、桜の花越しに朱色の本殿が見えてきました。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅴ）
2023年2月、蓄電池に注目した蓄電設備の導入は、高コストのために短期間での増設は困難であることに気付いた政府は、既存の揚水発電所の活用への支援策を打ち出している。しかし、具体的な動きは未だ報告されていない。今後の揚水発電所の更新や新設に期待したい。一方、高効率で短期周波数の調整に優れた可変速揚水発電機が注目されているが、全揚水発電所の17%程度に過ぎない。早急に既設の定速揚水発電機を可変速揚水発電に改修して設備稼働率を上げ、真の再生可能エネルギー拡大を目指す必要がある。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅳ）
再エネ太陽導入に向けて「再エネ出力制御の常態化」と「再生可能エネルギー導入の頭打ち」を打破すべく、政府はようやく重い腰を上げた。遅ればせながら、2022年1月の電気事業法の改正による大規模系統用蓄電池の普及支援と、2023年2月の揚水発電所の維持や更新の支援である。蓄電設備導入の最大の課題は低コスト化であるが、蓄電設備と需要地点を結ぶ送電線の空きが少ないのも課題である。再エネ大量導入に向けて北海道エリアでは系統に単独で直接接続する系統用蓄電池が急増し、送電線の運用容量の制約による系統混雑の発生が懸念され、実証事業が始められている。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅲ）
固定価格買取制度（FIT）により太陽光発電所が急増したことを受け、2015～2016年に北海道の南早来変電所（レドックスフロー電池）、宮城県の西仙台変電所（リチウムイオン電池）、福島県の南相馬変電所（リチウムイオン電池）、福岡県の豊前発電所（NaS電池）内に大型蓄電設備が配備された。蓄電設備は系統運用の安定化に優れていることが実証されたが高コストのため、2017年頃から北海道で蓄電設備併設太陽光発電所の設置が始まっているが、未だ限定的である。より大規模となる風力発電所に関しても蓄電設備併設（一部は蓄エネルギー設備）が検討されているが、試行錯誤の最中である。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅱ）
九州電力は事前に再エネ出力制御が起きることを十分に予想していたのである。そのため、九州電力は再生可能エネルギー発電事業者の多くと、出力制御をしても補償しないという電力会社に有利な条件の契約を交わし、他の大手電力会社もこれに追随した。しかし、再エネ出力制御を抑制するための抜本的な対策を施さずに、短期的な優先供給ルールの設定で満足したため、再エネ出力制御の常態化と再生可能エネルギー導入の頭打ちを招いているのである。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅰ）
電気は需要と供給のバランスがとれないと周波数が乱れ、大規模停電につながる恐れがある。再生可能エネルギーの供給量が増えると、電力会社は火力発電の出力抑制などの対応をとるが、それでも十分に対応できない場合は、太陽光や風力による電源を送配電網から遮断（買い取らない）する。出力制御は、2018年に九州電力管内で離島以外では初めて行われた。その後、北海道、東北、中国、四国、沖縄電力管内でも実施された。2023年2月、東京電力は再生可能エネルギーで発電した電気の受け入れを一時停止する「出力制御」を行う検討を進め、政府はこれを了承したのである。
再エネ 期待される洋上風力発電とは？（Ⅲ）
国内で高いポテンシャルを有する風力発電であるが、有力な風力発電機メーカー（三菱重工業、日立製作所など）が撤退し、安価な中国製風力発電機の導入が現実のものとなってきた。日本は2030年までに総出力：1000万kWの目標を掲げるが、海外メーカーが占める割合は高いレベルで推移することは間違いない。エネルギーセキュリティーの上で重大な問題である。