天然水素の将来展望
天然水素の存在は以前から知られていた。しかし、希少性が高く、回収が困難なため経済性に乏しいと考えられ、商業ベースの検討からは長らく敬遠されてきた。それでは”何故、最近になって天然水素に注目が集まっているのであろうか？”
答えは簡単である。世界各国がカーボンニュートラルをめざす中で、従来の化石燃料（石炭、石油、天然ガス）に替わり、次世代クリーン燃料として水素に注目してきたが、豊富で安価な水素の入手が困難という壁にぶち当たり、新たな打開策を模索する中で「天然水素」の存在を思い出した。
国際エネルギー機構（IEA）の試算で、生産コストは「グレー水素」が0.9～3.2ドル（約138～480円）/kg、「ブルー水素」が1.5～2.9ドル（約225～435円）/kg、「グリーン水素」が3.0～7.5ドル（約450～1125円）/kgである。「天然水素」の生産コストが「グレー水素」並みであれば、商業的に受け入れやすい。
実際に、スイス、ブラジル、米国の研究者は、天然水素は0.5～1.0ドル（約75～150円）/kgで生産できる可能性があると報告している。しかし、フランスの研究者は1.0～2.0ユーロ（175～350円）/kgと試算しており、あくまで参考値と考えるべきであり、”良好な水素鉱床の探索”と”掘削技術の進歩”が鍵である。
複数の研究者により、天然水素の埋蔵量も概算が示されているが、対象とする水素鉱床の規模や掘削プロセス、試算方法などが異なるため大きな幅がある。
一例として、2023年5月、ラ・フランセーズ・デネルジー(FDE)、ロレーヌ大学、フランス国立科学研究センター （CNRS）は、フランス北東部ロレーヌ地方の廃炭鉱の深度1093ｍで15%の水素を観測した。天然水素埋蔵量が世界で初めて3400万トンと発表された。米国カンザス州では地中に貯留されている水素の掘削・生産が、2027年にも始まるとしている。
2015年12月のパリ協定により、世界各国がカーボンニュートラルをめざすことが決定された。これにより”①変革に値するだけの差し迫った必要性と需要の増大”は実現されつつある。現時点で足りないのが、”②経済性をクリアできるような新技術の登場”である。
天然水素への「エネルギー変革」の第一歩は、”良好な天然水素鉱床”の発見である。とにかく、高純度な天然水素が豊富に回収できる天然水素鉱床が1カ所でも発見されると、「エネルギー変革」は加速的に進むことを過去の例が示している。
資金の豊富なメジャーが動くと本格化する。それまでスタートアップ各社の頑張りに期待したい。
NEDOが夢の「天然水素」の国産化へ
2025年5月、九州大学と九州電力は、九州地域における「天然水素」の実用化に向けた研究開発を開始。NEDOが公募する「先導研究プログラム／フロンティア育成事業」に採択され、九州地域を対象に、天然水素の生産・供給・利用の技術条件を整理し、将来の実用化に向けた研究開発を進める。
2026年6月にはNEDO委託事業に採択され、2028年度までの3年間で最大1億5000万円/年が支援される。
2026年4月、2040年までに地下で生成される天然水素を、エネルギー資源として利用する夢のプロジェクトをめざし、国内で開発に適した地点を洗い出す調査が2026年度から始まる。水素は脱炭素エネルギーの切り札と期待されており、政府は経済安全保障の観点から天然水素の開発を進めるとしている。
■新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が進める天然水素の開発
【第一ステップ】地下注水して水素生成反応を増進させる開発を進める。天然水素は地下深部で作られた「かんらん岩」が高温高圧下で地下水と反応する過程で生成されると考えられている。そこで全国の地質データを解析し、深さ：1km以内に「かんらん岩」が集中する地域を絞り込む。
【第二ステップ】各地で「かんらん岩」を採取して水と反応させ、水素を生成し易いタイプを特定し、水素の生成時間を割り出す。2030年までに試験井戸を掘る候補地を決め、2040年頃の商用化をめざす。
【第三ステップ】米国政府機関は供給目標をグリーン水素は54～202円/㎥としているが、天然水素は7～20円/㎥に抑えられると試算。日本政府は2050年の水素供給目標として、ガス火力発電のコストを下回る20円/㎥を掲げている。天然水素が20円/㎥を実現できるか否かが鍵である。
マスコミは情報発信に慎重になるべきである。現状抱える切実な問題が、「将来の夢の技術」で容易に解決できると誤解を与えることがあってはならない。
■2026年3月、米国とイスラエルによるイラン攻撃に端を発し、イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖で原油不足の影響が世界的に拡大している。2026年4月に「夢の天然水素」はエネルギー安全保障に大きく貢献できるとして、NEDOがタイミング良くPRを実施した。
同様に「将来の夢の技術」の公表がつい最近にもタイミング良く行われた。インフラ系の夢の技術の可否は経済性の成否によって判断される。過去を振り返れば明らかである。
■2025年11月の国会での高市首相の存立危機事態発言に端を発し、2026年1月に中国は日本企業へのレアアース輸出禁止措置を開始した。2026年2月、南鳥島沖の水深約6,000mの深海底からレアアース泥の連続採取に成功と、海洋研究開発機構がタイミング良くPRを実施した。etc.
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