再エネ 伸び悩む地熱発電の現状（Ⅴ）
1973年と1979年に起きた石油ショックを契機に、日本では石油代替エネルギーの開発が国家プロジェクトとして進められた。地熱発電もその一環で開発が推進されたが、ほかの再生可能エネルギーとは異なり、政府からの開発支援が1997年で途切れた。その結果、1997年に地熱発電の発電電力量はピークを示すが、その後の凋落ぶりは顕著である。地熱発電所の新設はわずかにとどまり、既設の地熱発電所の廃止・中止更新が続く。
エネルギー
再エネ 
再エネ 伸び悩む地熱発電の現状（Ⅳ）
タービン方式による地熱発電システムの現在の主流はオープンサイクルであり、生産井せいさんせいから得られる蒸気でタービンを回して発電し、仕事を終えた蒸気を復水器で水に戻し、還元井かんげんせいを通じて地中に戻す。一方、地上で加圧した水を地中に注入し、地中熱で加熱した後に、地上に戻して減圧することで蒸気化し、タービンで発電を行うクローズドサイクルが、次世代地熱発電の実証試験段階にある。
再エネ 伸び悩む地熱発電の現状（Ⅲ）
世界の地熱資源量ベスト10をみると、世界最大規模の地熱地帯であるカリフォルニア州ザ・ガイザース地熱地帯を有する米国が地熱資源量3000万kWで第一位である。多くの火山島からなるインドネシアが2800万kWで第二位、日本は2300万kWで第三位である。この3カ国の地熱資源量が飛び抜けて多い。
再エネ 伸び悩む地熱発電の現状（Ⅱ）
地熱発電は、1997年4月に政府による開発支援が停止した。これにより、大規模地熱発電所の開発が停止して、技術開発の停滞が生じた。その後、2011年3月の東日本大震災以降、ベース電源として地熱発電への期待が高まり、2012年7月に固定価格買取制度（FIT）が施行され地熱発電が盛り込まれると、地熱発電関連の研究開発予算が復活した。
再エネ 伸び悩む地熱発電の現状（Ⅰ）
現在稼働している日本の地熱発電所の総出力は約51万kWである。その約10％にあたる東北電力の葛根田地熱発電所1号機（出力：5万kW）の廃止は痛い。また、九州電力の大岳地熱発電所などの廃止・休止後は、新規更新でFIP/FITによる地熱発電所として再開する方向であるが、出力増加には至っていない。
原子力 遅れた放射性廃棄物の処理（Ⅵ）
高レベル放射性廃棄物を10万年も貯蔵するとなると、多くの国、地域で慎重となるのは当然である。事前検討を行っているが、10万年の間に何が起きるかは分からない。特に、火山・地震大国である日本では、どの地域であっても誰も10万年の安全・安心を保障することできない。
原子力 遅れた放射性廃棄物の処理（Ⅴ）
高レベル放射性廃棄物の処分方法は、2000年から種々の検討が加えられてきた。しかし、肝心の最終処分場に関しては見通しが立たず、一時保管/中間貯蔵の状態が今後も継続する。都道府県レベルでは、どの自治体も「高レベル放射性廃棄物を10万年も貯蔵する」ことに関して否定的であることは容易に推し量れる。
原子力 遅れた放射性廃棄物の処理（Ⅳ）
使用済核燃料の再処理工場の建設が30年超遅れたことで、電力会社の保有する原発内の貯蔵プールは、使用済核燃料で満杯状態にある。これを危惧した原発立地自治体の要請を受け、電力会社は独自に中間貯蔵施設の建設を開始した。しかし、これは問題の先送りに過ぎない。問題の根本は再処理工場の建設の遅れである。莫大な投資と30年超の長期間をかけても解決できない難しい技術なのであろう。
原子力 遅れた放射性廃棄物の処理（Ⅲ）
使用済核燃料の「再処理工場」の操業が大幅に遅れている。1992年に建設を開始したがトラブル頻発により、2021年6月には総事業費が14.44兆円に膨らんだことを公表し、2022年9月には26回目となる工事完成の延期を発表。日本原燃は「2024年度のできるだけ早い時期の操業」を公表したが、見通しは？
原子力 遅れた放射性廃棄物の処理（Ⅱ）
話題に上らないが、福島第一原発事故により発生した放射性災害廃棄物は消滅した訳ではない。地震や台風・大雨による放射性物質の流出が危惧される状況に置かれている。「指定廃棄物」は、2015年6月時点で約16万トンに達した。宮城、栃木、群馬、茨城、千葉に多く、政府は処分場をこの5県に１カ所づつ建設する表明したが、住民の反対で農地などに一時保管されている。また、「除染廃棄物」は、2014年9月に政府が福島県内に最長30年にわたり保管する総面積は16km2の「中間貯蔵施設」の建設を発表したが、最終処分場になるとの不安から反対が相次ぎで、福島県内各地の仮置き場に一時保管されている。