再エネ

太陽光パネルメーカーの縮小・撤退(Ⅰ)

太陽光パネルは、2000年代前半にはシャープが世界シェア1位で、京セラ、パナソニック、三菱電機などの日本企業が上位5社を占めた。しかし、中国・韓国企業が2010年前後に急拡大していた欧州市場向けに大幅な設備投資を進めた結果、現在は中国企業が世界シェア1~5位を独占している。コモディティ化が進むシリコン系太陽光パネルは、他メーカーへの入れ替えが容易であるため、毎年上位順位が変動する過当競争市場にあり、その価格は年々低下している。当面は規模の経済によるコスト優位の中国企業がシェア上位を占め、日本企業の再参入は難しい。
いろいろ探訪記

鉄人28号の巨大モニュメント@神戸市長田区

写真1 神戸市長田区の若松公園でこぶしを振り上げる巨大ロボット鉄人28号 JR神戸線の新長田駅から海側に歩いて約5分。新長田1番街(通称:鉄人ストリート)の先の若松公園で、「鉄人28号」の巨大モニュメントに遭遇しました。耐候性鋼板を使った溶...
はじめに

LED照明器具の過去を振り返る(Ⅱ)

2010年代、経済産業省はLED照明の普及に向けて、照明器具メーカーに向けて巧みに要請・規制を加えていった。すなわち、2008年の一般白熱電球の製造・販売の自粛要請、2010年の「照明器具の2020年目標」の設定、2015年の「水銀による環...
はじめに

LED照明器具の過去を振り返る(Ⅰ)

脱炭素社会の実現に向け、自動車、航空機、船舶など多様なモビリティー分野において大きな変革が起きようとしている。よく似た変革が、2010年代にLED照明器具への切り換えが行われている。LED照明機器の過去を振り返ることで、モビリティー分野における未来予測の一助とする。
船舶

船舶の未来予測

ゼロエミッション船の実現に向けて、蓄電池性能の観点から小中型船の完全電気推進船化が進められる。特に、環境規制の厳しい欧州ではフェリーや旅客船の完全電気推進船化が進められている。しかし、経済性の観点から、中大型船の多くは重油燃料のハイブリッド化から、LNG燃料への転換が推進されているのが現状である。今後、風力援用などの燃費向上策を実現しつつ、将来的には水素燃料船あるいはアンモニア燃料船が実現される。
航空機

動き始めたSAFの国産化

国際民間航空機関(ICAO)が示す「2050年CO2排出の実質ゼロ」に向け、持続可能な航空燃料(SAF)の国産化に向けた動きが活発化している。2020年代に入り、航空機関連企業、バイオマス関連企業、石油プラント関連企業、エネルギー関連企業などが、相次いでSAFの国内製造を公表した。ただし、SAFを製造するための原料であるエタノールや水素を輸入する動きもある。短期的に低コスト化を図るための手段であるが、将来にわたる持続可能性とエネルギー自給率の観点から問題は残る。
船舶

再生可能エネルギー援用船(Ⅲ)

2000年代から太陽光発電搭載船の開発は進められてきたが、現状の太陽光パネルの性能では十分な電力が得られないため、照明など船内電源としての利用の域を出ていない。本格的な太陽光発電搭載船の実用化のためには、高効率で安価なパネルの供給が不可欠である。
船舶

再生可能エネルギー援用船(Ⅱ)

2020~2030年代は、風力援用はLNG燃料船などと組み合わされることで燃費改善によりCO2排出量の抑制が進められる。将来的には、水素・アンモニア燃料やバイオ燃料などの使用によるゼロエミッション船が実用化され、燃費改善のために風力援用が搭載される。
船舶

再生可能エネルギー援用船(Ⅰ)

再生可能エネルギーのみで小型船を航行する例はあるが、大型の貨物船やコンテナ船では再生可能エネルギー援用による燃費削減を目的とした開発が進められている。風力推進船は、船体形状を翼にした船型開発や、昔からのソフトセイル(軟質帆)の改良に加えて、①ローターセイル式、②サクションウイング式、③ハードセイル(硬質帆)式、④凧(たこ)牽引式などの開発が進められている。
火力発電

バイオマス発電の相次ぐ中止・撤退?

2023年1月、バイオマス発電所の稼働停止が相次いでいると報じられた。間伐材を燃料として活用する地産地消型モデルは、①国内林業の停滞で調達が進まず、②アブラヤシやヤシ殻(PKS)など安価な輸入材への依存が強まり早々に崩壊した。加えて、ウクライナ侵攻に伴う③ロシア産木材の輸入減、④パーム油の価格高騰が追い打ちをかけた結果、主に輸入材に頼る大型の木質バイオマス発電所で採算悪化が生じている。