原子力 電力ひっ迫と原発の再稼働について（Ⅰ）
電力需要のひっ迫を背景に、政府が突然に原発再稼働の方針を打ち出した。マスコミも、これに反応して様々な報道をおこなっているが、総じて原発再稼働に賛成の意見が多いようである。本当に、原発の再稼働が最近の電力ひっ迫対策として有効なのかを探ってみる。
原子力 
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅹ）
政府は、BEVやPHEV用の充電スタンド数を2030年までに15万基に増やし、FCEV用の水素ステーションの数も1000基に増やすなど新目標を示し、ガソリンスタンド並みに利便性を高めるとした。将来に向け非接触給電（ワイヤレス給電）の研究開発が始まっている。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅸ）
2020年代に入ると、BEVへの新規参入が本格化してきた。ガソリン車の部品点数は約3万点で、BEVは部品点数が4～5割少ないことが、異業種からの参入障壁を下げている。加えて、モーターや蓄電池、半導体が中核部品となり、BEVはソフトで制御されるようになる。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅷ）
国内で50kW以上の高出力急速充施設の設置は（株）e-Mobility Powerが進めており、2021年から90kW急速充電施設の設置が開始されているが加速が望まれる。また、充電速度の短時間化には、高出力の急速充電に対応したBEVの開発が必要である。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅶ）
航続距離を伸ばすために、BEVに搭載する蓄電池の大容量化が進められている。そのため高出力充電対応のBEVの商品化と急速充電設備の出力増強により、充電時間をエンジン車の給油並みに短くする動きが欧米のEVメーカー各社で始まっている。一方で、日本メーカーは中国メーカーの格安BEVに対抗すべく、軽自動車BEVの商品化を加速している。日本車の進むべき方向は「量より質」ではないだろうか？
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅵ）
2016年頃から、航続距離が飛躍的に伸びたBEVの市販が始まる。2016年にドイツBMWの「i3」は航続距離：390km、2022年に米国テスラは「モデル３」のロングレンジAWDで航続距離：689km、GMはブレイザーEVで航続距離：397～515km、2021年の新形リーフは航続距離：322km～450kmである。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅳ）
2021年に45万2000台を販売したフォルクスワーゲンであるが、全生産車に占めるBEV比率は5%と低いため、北米での積極的な展開を目指している。メルセデスベンツはBEVシフトのロードマップを公表すると共に、欧州全域に約30万カ所あるEV充電設備でも再生可能エネルギー由来の電気を使えるようにし、ライフサイクル全体でのCO2排出削減を狙う。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅴ）
BEV市場での日本勢の存在感は薄い。2021年に24万8000台を販売した日産自動車・ルノー・三菱自動車連合はBEV比率3%と低く、本田技研工業は1万5000台を販売しBEV比率0.3%、トヨタ自動車は1万4000台を販売しBEV比率0.1%である。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅲ）
上海汽車集団はBEV比率が21%で、自社で大衆ブランド「栄威」などVを販売。比亜迪（BYD）は新型セダン「漢」を販売し、2023年から順次に日本市場にBEV乗用車を投入する計画である。長城汽車は2023年頃からBEVを製造する方針を示している。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅱ）
テスラは上海工場「ギガファクトリー3」を建設し、2021年には米国での販売量を越えて中国を最大市場とした。GMはミシガン州に初のEV専用工場「ファクトリー・ゼロ」を開設し、2035年を目標にEV専業に向けてかじを切り、フォードは2030年には欧州で販売する乗用車をBEVのみにすると表明した。