自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅲ)
2009年に三菱自動車は世界初の量産型BEV「アイ・ミーブ」、2010年に日産自動車は小型BEV「リーフ」、2012年にはルノーが小型BEV「ゾエ」を発売。3社連合の2016年世界シェアは18%であったが、2021年には5%に落ち込んだ。世界的なEVシフトへの乗り遅れが垣間見える。
自動車 自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅱ)
2007年からテスラはパナソニックと蓄電池の独占供給を進めてきたが、2021年には実質的に解消し、原料調達を含む蓄電池の自社工場での生産にシフトした。従来から多くの自動車メーカーは複数の蓄電池メーカーからの調達が主体であったが、蓄電池確保のために自社工場の建設を加速している。
自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅰ)
自動車メーカーはEVを商品化するにあたり電池メーカーに大きく技術依存し、蓄電池を安定的に大量調達するため電池メーカーへの出資や、合弁会社を立ち上げるなどの様々な提携を進めている。車載用蓄電池は中国勢がシェア40%超で独走し、韓国勢が30%超と追随、日本勢はパナソニックが3位に入っているものの全体的に地盤沈下している。
いろいろ探訪記 帆船『日本丸』の総帆展帆＠横浜みなとみらい
帆船『日本丸』の総帆展帆（そうはんてんぱん）を見学に、横浜みなとみらいに行きました。1930年に建造された航海練習用の帆船「日本丸」が、1985年から横浜みなとみらい21地区の石造りの旧横浜船渠（株）の第一号船渠（ドック）に係留保存されています。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅺ）
2022年9月時点におけるFCEV用の水素ステーションは、全国161カ所で運用されている。内訳は首都圏が58カ所、中京圏が49カ所、関西圏が19カ所、九州圏が14カ所、その他21カ所と、四大都市圏と四大都市圏を結ぶ幹線沿いを中心に整備が進められている。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅻ）
2022年6月、トヨタ自動車は、水素をエンジンで燃焼させて走る開発中の「水素エンジン車」の市販を目指す方針を示した。また、2022年7月、トヨタ自動車は小型FCトラックを、日野自動車、いすゞ自動車と2023年１月を目指して共同開発すると発表した。
原子力 電力ひっ迫と原発の再稼働について（Ⅴ）
国内の電力安定供給に向けた目先の対策は、新たな発電設備導入の必要がないデマンド・レスポンス（DR）の導入である。将来的には仮想発電所（VPP）の構築である。また、再生可能エネルギーの拡大状況とリンクして、政府が火力発電の休廃止を制御することも重要な対策である。
原子力 電力ひっ迫と原発の再稼働について（Ⅳ）
出力変動の激しい太陽光発電や風力発電を導入・拡大するためには、電力貯蔵システムと送電網の整備を並行して進める必要がある。一方、原子力規制委員会には、いかなる事情よりも安全性を全てに優先させ、情報公開を基本として、原発の再稼働を進めてもらいたい。
原子力 電力ひっ迫と原発の再稼働について（Ⅲ）
今夏は異常気象による気温上昇と、たまたま補修点検による火力発電所の停止時期が重なったのが電力需要ひっ迫の原因とされているが、隠れた原因としてに太陽光発電や風力発電など出力変動の大きい再生可能エネルギーのが急増し、その出力変動分を火力発電によって調整している点があげられる。
原子力 電力ひっ迫と原発の再稼働について（Ⅱ）
電力需要の高まる夏季（7､8､９月）に備えて補修点検を端境期（4､5､6月）に集中的に実施するのは定例であるが、今夏は早くも6月に異例の暑さがやってきたのである。近年は異常気象が頻発する傾向にあり、異常事態に対応できる仕組みを作っておく必要を痛感する。同じことを繰り返さないために。