航空機 バイオ燃料の近未来予測
バイオ燃料は第一世代から第二世代への移行期にあり、今後、実用化段階にある油脂由来の先進型バイオディーゼルHVO、実証段階にあるセルロース由来のバイオエタノールが急拡大する。国際航空のカーボンニュートラル（CN）に向け、短中期的にはSAFがバイオ燃料の普及をけん引する可能性が高い。
航空機 航空機 航空分野におけるSAF導入促進
国土交通省は航空分野の脱炭素化に関する基本方針案をまとめた。SAFに関して2025年の国産開始、2030年までに国内航空会社の燃料使用量の10%を置き換える目標を設定した。国土交通省や経済産業省などが連携して国際競争力のある国産SAFの安定供給に向け、関連企業の支援に乗り出す。
航空機 国際線 CO2 排出:2050年に実質ゼロ
2022年9月、国連の専門機関・国際民間航空機関（ICAO）の総会で、国際線の航空機が排出するCO2を2050年に実質ゼロとする目標が採択された。一方、国内でも、新たな「バイオマス活用推進基本計画」（第三次）が閣議決定された。特筆されるのは、航空分野における脱炭素化の取組に寄与する持続可能な航空燃料（SAF : Sustainable Aviation Fuel）の社会実装に向けた取組の推進である。
自動車 2020年代におけるBEVシフト（Ⅷ）
政府は2030年までにEV充電器を15万基に増やす目標を掲げる。国際エネルギー機関（IEA）によると2021年で、日本の設置数は29,193基。米国の113,527基、EUの333,204基、中国の1,147,000基であり、人口1人当たりでも米国は日本の1.5倍、欧州は3.2倍、中国は3.5倍と、日本の出遅れが目立つ。
いろいろ探訪記 ニュートンの林檎の木＠ロンドン
ロンドンからタクシーを飛ばしてテディントンまで約45分、イギリス国立物理学研究所（NPL）に到着することができました。裏庭には、かの有名なアイザック・ニュートンが「万有引力の法則」のヒントを得た「ニュートンの林檎の木」がありました。
火力発電 火力発電に使われる燃料（Ⅱ）
バイオマスは生物起源による有機物資源である。これを燃焼（混焼あるいは専焼）させることで、従来の化石燃料と同様に火力発電システムを用いて電力を得ることができる。「カーボンニュートラル」が成立するため、地球温暖化対策に有効な再生可能エネルギーと位置付けられている。
自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅷ)
現状でリチウムイオン電池（LIB）のリサイクル事業では十分な利益は出ていないが、2025年以降は使用済み蓄電池が大量に放出されて経済性は改善される。政府は規制と補助金の両面でリサイクル企業の支援を行う必要がある。EV市場の拡大に追随して、8～15年遅れでリサイクル市場が拡大する。
自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅶ)
欧米ではLIBリサイクルの専業企業が現れてEVメーカーとの提携が進められ、中国・韓国では車載用蓄電池メーカーとリサイクル専業企業の提携が進み圧倒的なリサイクル処理量を実現している。日本では使用済みLIBの回収システムが十分ではなく、リサイクル専業企業が技術開発を独自に進めている。
自動車 電気自動車用蓄電池の供給状況(Ⅵ)
車載用蓄電池のリユースは自動車・蓄電池メーカー、中古車販売業が中心的な役割を果たし、蓄電池の劣化状況を評価してセルを再アレンジする新事業が発足する。車載用蓄電池のリサイクルは電池解体や原材料抽出を専門とするリサイクル企業が主導し、蓄電池メーカーへの供給を行うと考えられる。
火力発電 火力発電に使われる燃料（Ⅰ）
2020年の日本のエネルギー自給率は11.2％で、再生可能エネルギーと原子力発電による。残りは、石油、石炭、天然ガスなどＣO2排出源となる化石燃料で、その多くは輸入に頼っている。現在、ウクライナ危機による急激な価格上昇に直面しており、今後、脱炭素化戦略の見直しが必要となる。