自動車 HEV, BEV, FCEVの将来動向（Ⅱ）
2022年1月、英国調査会社のLMCオートモーティブによれば、2033年にはBEVが4698万台に拡大してエンジン車を2割上回り、BEVの市場規模は12年間で10倍に拡大する。しかし、2033年にはFCEVの影は薄い。また、2033年時点でガソリン/ディーゼル車＋HV＋PHVで60%程度が存在すると予測している。
自動車 
エネルギー 日本の「2050年カーボンニュートラル」（Ⅱ）
国内のCO2排出量の25％を占める産業部門、17％を占める運輸部門の脱炭素化は重要課題である。そのためグリーン成長戦略では、輸送・製造関連産業では⑤自動車・蓄電池産業、⑥半導体・情報通信産業、⑦船舶産業、⑧物流・人材・土木インフラ産業、⑨食料・農林水産業、⑩航空産業、⑪カーボンリサイクル産業がリストアップされている。
エネルギー 日本の「2050年カーボンニュートラル」（Ⅰ）
日本は「2050年カーボンニュートラル」を実現することを宣言した。これを実現するためにはグリーン・リカバリーにより経済と環境の好循環を作り出すことが必要として、グリーン成長戦略が示された。エネルギー関連産業において特筆されているのは①洋上風力、②燃料アンモニア、③水素、④原子力である。
いろいろ探訪記 ドウロ川に架かるドナ・マリア・ピア橋 @ ポルトガル・ポルト
ポルトガル北部にあるポルトに流れるドウロ川に架かる流麗なドナ・マリア・ピア橋（Ponte Maria Pia）です。ポルトガル第二の都市のポルトは、17～18世紀にかけてポートワインを積み出した港町として良く知られています。
火力発電 火力発電のCO2排出量削減に向けた動き（Ⅲ）
第6次エネルギー基本計画で、2030年度の電源構成で総発電量に占める化石燃料発電の割合を大幅に抑制している。しかし、COP２６では英国、フランスなどに加えて、ポーランド、ベトナム、チリ、韓国など総計46カ国・地域が石炭火力発電の廃止を目指すことで合意したが、米国、日本、中国、インド、オーストラリアなどは石炭火力発電の廃止を表明しなかった。今後、高効率火力発電が採用されるためには、経済性に優れたCO2回収・貯留（CCS: Carbon dioxide Capture and Storage）設備の付帯が不可欠となる。
火力発電 火力発電のCO2排出量削減に向けた動き（Ⅱ）
石炭火力発電は燃料単価が安いといわれる一方で、石油火力発電やLNG火力発電と比較してもCO2排出量が多いことがLCA評価により明らかにされている。そのため2020年7月、経済産業省が国内石炭火力発電所の計140基を対象に、1990年代前半までに建設された114基ある非効率発電所のうち100基程度を、2030年までに段階的に休廃止する考えを示した。しかし、石炭火力発電所の全廃を表明する欧州に比べて、手緩い感は否めない。
火力発電 火力発電のCO2排出量削減に向けた動き（Ⅰ）
パリ協定による2020年以降の世界的な気候変動対策の強化を見越し、石炭火力発電所の廃止・抑制が進められている。日本は菅前首相が2020年10月には「2050年カーボンニュートラル」を宣言している。そのため、欧米を中心に「脱石炭火力発電所」と太陽光・風力発電などの「再生可能エネルギーシフト」が急速に進み、火力発電システムの世界市場は急速に縮小している。
船舶 国際海運でのCO2削減と日本企業の現状
国際海運からのCO2排出量は約7.0億トン（2018年）で、世界全体の約2.1％である。国土交通省は国際海運に携わる船舶が排出する温室効果ガス（GHG）を2050年までに実質ゼロにする目標を設定した。しかし、船舶用の代替燃料に関しては、自動車や航空機に比べて順調に進められていない。一方、欧州では電力推進船と燃料電池推進船の開発が積極的に進められている。
自動車 これまでのHEV, BEV, FCEVの開発の流れ（Ⅰ）
次世代自動車の開発ではバイオ燃料は高価格で需要に見合う供給量が確保できないため、インフラ整備を充実させて電力や水素を燃料とする方向に向かう。日本が先行する燃料電池車（FCEV）を欧米中が電気自動車（BEV）で追い上げた結果、インフラ整備で先行したBEVが蓄電池の性能向上で走行距離を伸ばし、BEV優位となっているのが現状である。
航空機 バイオジェット燃料（SAF）の課題
バイオジェット燃料の価格は従来の石油由来燃料の約2倍といわれており、運航費の上昇に大きな影響を与える。そのため燃料メーカーは製造規模のスケールアップによる供給能力の増強と共に、プロセスの合理化による低コスト化が必須課題である。一方で、バイオジェット燃料の原料だけではなく、製造・使用プロセスも考慮したライフサイクル評価（LCA）が重要である。